夜の通行人
余命さま
度々のご対応に深謝申し上げます。
しかし、一度、期限をくぎって、例えば、１０日間、投稿受付を中止されたら如何でしょうか！
読者は大切ですが、反対勢力の妨害かも知れません。
元々の余命ブログは『言いっ放し』。
一時的な停止は読者の理解を得られると思いますが。
勿論、発信は適宜お願いします。
．．．．．もう戦闘中だからな。
けいちん
お世話になります。ハンドブックの反響が凄いですね。この短期間でここまで日本人の意識が変わっていることに改めて日本民族の透徹した精神性、団結力と不屈さに心を打たれます。ブログも怒涛の更新お疲れ様です。韓国軍の日本侵攻作戦の未遂、それ以降の自衛隊の韓国軍の殲滅演習の件、興味深かったです。
巷間記事から。
マイナンバー制度は憲法が保障するプライバシー権を侵害しており違憲として、愛知、福岡両県の住民ら３３人が２４日、国に個人番号の使用差し止めと慰謝料の支払いを求め、それぞれ名古屋、福岡両地裁に提訴した。
全国の弁護士や市民でつくるグループによる一斉提訴の一つ。横浜地裁でも同日午後に提訴する。同様の訴えは昨年１２月にも仙台、東京、新潟、金沢、大阪の５地裁でも起こしている。
愛知弁護団の加藤光宏弁護士は記者会見で「個人情報をめぐっては過去に売買される事件が起きている。マイナンバーの利用範囲が広がると、国家に個人の行動が管理されることにもなる」と指摘。原告の税理士戸谷隆夫さん（６６）は「顧問先のプライバシー権も守らなければならず、事業者に過大な負担を強いるマイナンバー制度は受け入れられない」と訴えた。（産経）
、、、、、いい感じでマイナンバーが強烈に効いてますね。在日の多い地域ばかりで笑えます。税理士、弁護士などが猛烈にプレッシャー掛けられているのが目に見えます。この調子で参りましょう。笑)
毎日新聞社は２４日、山梨県内での夕刊配達を３月３１日付で終了することを明らかにした。希望者には夕刊を翌日の朝刊とともに配達するという。
同社によると、夕刊掲載の一部記事や夕刊連載小説「満月の泥枕」は、４月１日からの新朝刊でも読むことができるという。
夕刊配達を終了する理由について、同社は「読者の生活様式の変化やインターネットの普及などにより、夕刊の購読者数が減少しているため」としている。
山梨県では、朝日新聞も３月３１日付で夕刊を終了する。（産経）
、、、、、こちらもいい感じでジリ貧状態。押し紙問題も含めて、これからどんどんツケを払ってもらいましょう。産経が笑いながらこの記事書いてるのが目に浮かぶ。
たー
余命プロジェクトチームの皆様お疲れ様です。
集団ストーカーという犯罪をご存知でしょうか？ギャングストーカー、ガスライティング、まとわり、とも言われています。それはターゲットになった者を組織的に付け回し嫌がらせを行ない精神的に追い詰め自殺、精神病、社会的抹殺に追い込む犯罪の事です。
被害者はその事を訴えても統合失調症のレッテルを張られてしまう状況です。
警察に訴えてもストーカー事案は恋愛絡みでないと動いてはくれません、ストーカー規制法立法時に恋愛対象に限定したのは公明党です。
4年前から私達夫婦はその被害にあっています。被害に耐えながら実体験、沢山の本を読み、ネットで検索し勉強した結果、カルト宗教団体も集団ストーカーをやっていますが、大半は反日組織、共産党がバックにいて日本人潰しが目的ではないかと結論しました。なぜなら付け回し嫌がらせしてくる者は日本人ではない、客商売をしているので日本人かそうでないかは分かります。今まで三人捕まえて警察に突き出しましたが三人とも在日朝鮮人でした、それでも警察は動きませんが。ストーカー行為をしてくるのは在日朝鮮人、在日中国人、フィリピンと中韓の混血がほとんどです。
日本の自殺者は毎年3万人と報じられています。
しかし日本には年間15万人ほどの変死者がいます。WHOではその半分を自殺者として見るので
WHOの基準では日本の自殺者数は年間11万人という異常な数になります。他の先進諸国の10倍です。
私達は露骨に嫌がらせを受けていますが、純日本人がターゲットにされ日常に紛れて学校でのイジメ、会社内でのイジメ、ママ友イジメ、パワハラ、近所トラブルなど反日組織に仕組まれている可能性があります、というか簡単に仕組めます。
戦争はすでに始まっていると思います。
こんな異常な事態は私達の世代で終わらせないといけません。
子供達の為に、ご先祖様の為に。
全ては信じてもらえないと思いますが余命読者の皆様も頭の片隅にでも置いといて下さい。本当に余命プロジェクトチームの皆様には希望をもらっています、ありがとうございます。 長文失礼しました。
ドサンピン＠量産壱号
どうも、爺様皆様、ドサンピンであります。
時事日記、ハンドブック、並びに井上太郎最前線日記、3点セットの英訳版というのは発行されんのですか？
これらの英訳版を国内外で発売すれば、敵をさらに追い立てることが可能となりましょう。
言うまでもなく、とんでもなく面倒な作業となるため、ネイティブの方や、テキサス親父殿の協力が欠かせませんが……。
．．．．．一時検討したが問題が多すぎる。お金だけの問題ではないのだ。
日本酒うめぇ！
こんにちは、初めてコメントさせていただきます。
余命様も読者の方々も日々本当にお疲れ様です。
若輩者の私から出せる情報などないのですが、この間 故ラフカディオ・ハーン（日本名：小泉八雲）氏の著書「日本の面影」を拝読しました。
この本は、かつての彼が日本を振り返った時の「面影」であると同時に私にとっても「面影」として感じました。
１００年前のこの国は、正しく日ノ本天子様である天皇陛下の元に在った、とても素晴らしい国だと彼の文章を通じて感じました。
同時に、今の日本がどれだけ汚染されてるかということも痛感しました。
いつかまた、八雲氏が見ていた日本になることができるように出来る範囲で頑張ろうと思います。
秋月
今月はハンドブックにリコールに慰安婦調印と事態が展開しそうな月ですね。
あるけむ
裏が取りきれておりませんので、ご参考まで。
舛添都知事のリコール運動に関連し、このような矛盾した情報があります。
＞東京新聞の取材では、増設が必要だと依頼を受けた「東京韓国学校」
＞の現在の在籍数は約1300人となっています。
＞定員総数の1440人には満たない状況です。
ソース）アゴラ「舛添知事の「暴走」。外国人学校の整備は必要か？ ― やながせ 裕文」2016年03月23日
（東京新聞のサイトでは、それらしき記事なし）
＞首都圏にある「韓国学校」は、新宿区にある東京韓国学校のみ。
＞定員1440名は満員状態で、敷地も手狭になり、需要過多が続いている
ソース）アゴラ「韓国学校増設目的の都有地優先提供は許されるか？ ― おときた 駿」2014年08月21日
桜丸
余命様 おはようございます。
私の拙いコメントにお返事頂きありがとうございます。
同時に取り上げられていた“みたか様”及び、先の投稿で取り上げられていた“りんごが好きでたまらない”様は、共に中高生とのこと。
大人ばかりでしかも一家言ある方々の多いこのブログに、臆する事無く理路整然とした文章の投稿、大変関心致しました。
私の子供はあらゆる事の危機と変化が迫っている今の時勢に、同世代の切迫感の無さと思考力の無さを常に嘆いておりますが、上記二名の方々の若い世代の方からの投稿を読みますと、この様な若い方が居る日本はまだまだ大丈夫と安心するのであります。
私の若い頃は左巻きが教育界を席巻し真面目に国を考える事をバカにし結果、当然の事ながら刹那的で思慮の足りない若者ばかりでした。
その頃に比べると今の若者の方が判断力も行動力も知識もあり、この方々が未来を背負う頃は、日本は今よりもっと良い国になっていると思っております。
それには綺麗になった日本を次代に渡さねば申し訳ない。
戦後に付いた汚れは早く落とさねばなりませんね。
ななこ
連投失礼いたします。Amazonのレビューで気になることがあります。「余命三年時事日記」の５つ星レビューが毎日ひとつずつ減っています。６７２だったのが現在６９９で削除されたのはすべて５つ星レビューです。書いた方が削除されたのならよろしいのですが、ひとつひとつ消えているのが気になります。（細かいことで失礼いたしました。どのような工作もありうると思い、気が付いたのでご報告まで申し上げます。）
Kate Beckett
＊内容更新しました。
お手数をおかけいたします。
余命様、これからの時代を生き抜くために「余命三年時事日記」の情報と、「余命ハンドブック」は、欠かせません。（←同意です！！）
《在留外国人の生活保護受給・在留外国人の参政権》
日本国内で問題となっている、表記の件について、「民団新聞・韓国大使館」様より、各種、お知らせが入っています。
「対象者」の皆様方は、すでにご存じかと思いますが、再確認のため、抜粋して、以下にまとめさせていただきました。
《民団新聞・韓国大使館より、各種お知らせ》
―在外国民の生活保護者は、「韓国」にて保護します。―
1.韓国に、生活基盤が整いました。
2015年1月22日より、在外国民は、韓国の「住民登録証」の発給が受けられます。
以降、在外国民は、韓国の「社会福祉制度」を、受けられるようになりました。
どうぞ、こちらをご利用ください。
＊身体障碍者及び疾病、老齢その他の事由で生活能力のない国民は、法律が定めるところにより国家の保護を受ける。（大韓民国憲法 第34条）
2.憲法第2条2項により、韓国大使館へご連絡ください。
「国家は、法律の定めるところにより、在外国民を保護する。」（大韓民国憲法）
3. 2014年6月より、在外国民は、「海外旅行者」です。
韓国・朝鮮籍の在外国民「帰化・2重国籍・特別永住・一般永住」の皆様、全てです。
今後、引き続き、「日本旅行」を継続する場合、男性は「在日同胞のための兵役義務者の国外旅行案内（兵務庁）」パンフレットを、ご確認の上、韓国兵務庁にて、ご登録・お手続き下さい。
内容に違反する在外国民は、「違法滞在」です。詳細は、韓国大使館へご連絡ください。
＊現在、16年度、現役兵入営受付を行っています。
ネット申し込みも受け付けております。ご登録下さい。
受付日時：3月29日(火)14：00
定員：875人
詳細は、韓国大使館へご連絡ください。
4. 2012年より、在外国民の、韓国「国政参政権」が整いました。
韓国の「在外選挙人登録」へ、ご登録ください。
新たに、各地民団本部・支部での登録申請が、可能になりました。
中央選挙管理委員会在外選挙管理官の巡回日程をご確認の上、ご登録下さい。
＜参照＞
民団ホームページ
在外国民にも住民登録証…1月22日から発給
http://www.mindan.org/front/newsDetail.php?category=0&newsid=19921
各地本部・支部で可能…選挙管理官巡回へ
http://www.mindan.org/front/newsDetail.php?category=0&newsid=16491
韓国大使館 パンフレット
「2014年 在日同胞のための兵役義務者の国外旅行案内 （兵務庁）」
http://jpn-tokyo.mofa.go.kr/worldlanguage/asia/jpn-tokyo/visa/military/
．．．．．もう初代余命が３年前に出稿している記事が現実となっただけの話で、読者には何も目新しいことではない。ただ、韓国と民団からずっと目隠しされてきた在日にとっては「余命がー」｢デマだ嘘だ」なんて遊びのレベルをこえている。
在日諸君、これはすべて韓国本国のせいであって余命はまったく関知していない。よかれと思い親切に情報をアップしていたのである。信じない者は救われないというお話。
以下、過去ログより抜粋。
「国外財産調書」から
（中略）さて日本の税制制度についてわざわざ韓国から説明に来るとはじつに親切な国ですね。米の税制改正に日本の国税庁が説明会を設定するでしょうか。この動き一つで韓国本国がこの日本の税制の改正に、少なくとも利害関係において深く関わっていることがわかります。今回は報道されない真実を考察します。
2009年民主党政権発足後、韓国ＴＶがハングルが理解できる方ならご承知のように、日本乗っ取りが番組の最大最多のテーマになっておりました。李明博大統領、自らが堂々と「日本乗っ取り完了」を公言していたのです。さすがにやばいと思ったのか日本メディアでは毎日、朝日もスルーでしたがネットではかなり紹介されておりましたね。ただし、すぐに妨害行為で削除されておりました。
対日総合戦略として政治、軍事、経済について具体的な対応が検討され直ちに発動されました。
2010年１月．．．．国籍法改正。兵役法改正。大統領動員令強化改正。
2010年12月．．．海外金融口座制度。
前回「中国韓国ここ10年」で詳述いたしましたように、国籍法、兵役法改正は動員韓国人を増やして捨て石にするという棄民法であり、対日開戦準備法でもありました。10月の対馬侵攻は失敗したものの経済的な在日資産の押さえとして作ったのが海外金融口座制度です。この時期、日本では武富士問題が大きな話題となっており、2007年、2008年と逆転判決が続いていたことから危険を察知した巨額の在日資産の海外逃避、隠蔽が始まりました。かの孫正義も日本帰化から米国帰化とすでに逃走完了しております。
2011年最高裁の武富士勝訴約2000億円還付を受け、韓国が動きました。パチンコ、金融の巨額資産の隠蔽逃避はすべて在日だったからです。
そこにおきたのが東日本大震災で、日本での法律によってすぐにでもストップをかけたい韓国にとっては大きな時間的ロスとなりました。2012年３月発議、2012年11月に野田政権のもとでこっそり成立という感じで中身についてはほとんど審議されませんでした。
この法律については当初から、「ざる法、問題多すぎ」といわれていました。しかし視点を変えてみれば、つまり韓国の立場で考えれば、不思議なことにいろいろと納得できるのです。いわば韓国法です。在日の日本保有資産は韓国の国外資産ですし、在日の韓国以外の国外資産も同様です。韓国は日本とのダブルチェックを目指したのです。
将来、韓国が強制的に在日の韓国住民登録をした場合にはその在日資産はそっくり韓国の資産となるので現在、課税対象となるかならぬかは別にして、その資産状況は把握しておきたいということですね。
本来は外国人登録法改正による住民登録法の施行を待って2015年からを予定していたようですが資産の逃避が激しく、韓国側から民主党へ前倒しの法対策要求があったと聞いております。民主党は韓国の傀儡政党で、在日にとってはまさに裏切りの政党であることを暴露してしまいました。（後略）
「在日終了Ｑ＆Ａ」から
（中略）韓国海外金融口座制度は約２年の間、全く機能せず、韓国はあせっていました。日本でのこの国外財産調書法がどこまで機能するかも不透明な中で、総理就任早々、安倍さんは韓国に餌をまきました。瞬間、韓国は食いつきました。それが韓国住民登録法です。日本の外国人登録法改正にあわせて日本では住民登録が義務化されました。カード切り換え住民登録、これにより従来韓国が把握しきれなかった在日の移動と国籍が確定することになりました。そのデーターを欲しければあげるよと囁いたのです。（中略）
猶予期間３年が半分過ぎていますが登録はあまり進んでいません。一方で海外財産申告制度の方は2014年度申告分からは罰則が適用されます。つまり2015年度納税分です。
また個人口座分は、否応なしに2015年７月９日以降は通名口座が使えなくなります。日本では個人口座が本名で一本化されるのです。
この身動きができなくなった時点で、冒頭の韓国人の米における納税者情報の自動交換租税条約の交渉が始まり、すでに合意、2015年９月から施行されるという段取りになっているのです。資産情報の交換については日韓ではすでに昨年基本合意されているようです。法制化にはまだ時期が早く発表されていないだけですね。
さて在日のデーターを欲しければあげるよとささやいた経緯です。2012年施行後のカード化、住民登録の進捗を図るための実務者会議でしたが、双方、異例の高官が出席しました。日本はカード化、住民登録を進めることによる社会生活の利便性と、国籍確定、カードへの通名不記載を通じ、資産管理が容易となることをあげ、在日韓国人に関する情報は資産情報を含めて要請があればいつでも提供する用意がある旨を説明、登録の障害となる可能性のある通名対策と、韓国側からの登録への働きかけを要請しました。
これに対して韓国側は、「通名の使用は日本国内法における行政上の各種手続きの利便性の問題であって、韓国が関与することではない。複数の通名による銀行口座の本名への一本化は韓国も歓迎することだ。将来的には韓国も住民登録制度を整えて、また違法な資産洗浄移動防止の観点から資産情報の相互通報制度の構築まで考えたい。登録の働きかけについては、独自に説明会等で対応する。」ということだったそうです。
余命さま
度々のご対応に深謝申し上げます。
しかし、一度、期限をくぎって、例えば、１０日間、投稿受付を中止されたら如何でしょうか！
読者は大切ですが、反対勢力の妨害かも知れません。
元々の余命ブログは『言いっ放し』。
一時的な停止は読者の理解を得られると思いますが。
勿論、発信は適宜お願いします。
．．．．．もう戦闘中だからな。
けいちん
お世話になります。ハンドブックの反響が凄いですね。この短期間でここまで日本人の意識が変わっていることに改めて日本民族の透徹した精神性、団結力と不屈さに心を打たれます。ブログも怒涛の更新お疲れ様です。韓国軍の日本侵攻作戦の未遂、それ以降の自衛隊の韓国軍の殲滅演習の件、興味深かったです。
巷間記事から。
マイナンバー制度は憲法が保障するプライバシー権を侵害しており違憲として、愛知、福岡両県の住民ら３３人が２４日、国に個人番号の使用差し止めと慰謝料の支払いを求め、それぞれ名古屋、福岡両地裁に提訴した。
全国の弁護士や市民でつくるグループによる一斉提訴の一つ。横浜地裁でも同日午後に提訴する。同様の訴えは昨年１２月にも仙台、東京、新潟、金沢、大阪の５地裁でも起こしている。
愛知弁護団の加藤光宏弁護士は記者会見で「個人情報をめぐっては過去に売買される事件が起きている。マイナンバーの利用範囲が広がると、国家に個人の行動が管理されることにもなる」と指摘。原告の税理士戸谷隆夫さん（６６）は「顧問先のプライバシー権も守らなければならず、事業者に過大な負担を強いるマイナンバー制度は受け入れられない」と訴えた。（産経）
、、、、、いい感じでマイナンバーが強烈に効いてますね。在日の多い地域ばかりで笑えます。税理士、弁護士などが猛烈にプレッシャー掛けられているのが目に見えます。この調子で参りましょう。笑)
毎日新聞社は２４日、山梨県内での夕刊配達を３月３１日付で終了することを明らかにした。希望者には夕刊を翌日の朝刊とともに配達するという。
同社によると、夕刊掲載の一部記事や夕刊連載小説「満月の泥枕」は、４月１日からの新朝刊でも読むことができるという。
夕刊配達を終了する理由について、同社は「読者の生活様式の変化やインターネットの普及などにより、夕刊の購読者数が減少しているため」としている。
山梨県では、朝日新聞も３月３１日付で夕刊を終了する。（産経）
、、、、、こちらもいい感じでジリ貧状態。押し紙問題も含めて、これからどんどんツケを払ってもらいましょう。産経が笑いながらこの記事書いてるのが目に浮かぶ。
たー
余命プロジェクトチームの皆様お疲れ様です。
集団ストーカーという犯罪をご存知でしょうか？ギャングストーカー、ガスライティング、まとわり、とも言われています。それはターゲットになった者を組織的に付け回し嫌がらせを行ない精神的に追い詰め自殺、精神病、社会的抹殺に追い込む犯罪の事です。
被害者はその事を訴えても統合失調症のレッテルを張られてしまう状況です。
警察に訴えてもストーカー事案は恋愛絡みでないと動いてはくれません、ストーカー規制法立法時に恋愛対象に限定したのは公明党です。
4年前から私達夫婦はその被害にあっています。被害に耐えながら実体験、沢山の本を読み、ネットで検索し勉強した結果、カルト宗教団体も集団ストーカーをやっていますが、大半は反日組織、共産党がバックにいて日本人潰しが目的ではないかと結論しました。なぜなら付け回し嫌がらせしてくる者は日本人ではない、客商売をしているので日本人かそうでないかは分かります。今まで三人捕まえて警察に突き出しましたが三人とも在日朝鮮人でした、それでも警察は動きませんが。ストーカー行為をしてくるのは在日朝鮮人、在日中国人、フィリピンと中韓の混血がほとんどです。
日本の自殺者は毎年3万人と報じられています。
しかし日本には年間15万人ほどの変死者がいます。WHOではその半分を自殺者として見るので
WHOの基準では日本の自殺者数は年間11万人という異常な数になります。他の先進諸国の10倍です。
私達は露骨に嫌がらせを受けていますが、純日本人がターゲットにされ日常に紛れて学校でのイジメ、会社内でのイジメ、ママ友イジメ、パワハラ、近所トラブルなど反日組織に仕組まれている可能性があります、というか簡単に仕組めます。
戦争はすでに始まっていると思います。
こんな異常な事態は私達の世代で終わらせないといけません。
子供達の為に、ご先祖様の為に。
全ては信じてもらえないと思いますが余命読者の皆様も頭の片隅にでも置いといて下さい。本当に余命プロジェクトチームの皆様には希望をもらっています、ありがとうございます。 長文失礼しました。
ドサンピン＠量産壱号
どうも、爺様皆様、ドサンピンであります。
時事日記、ハンドブック、並びに井上太郎最前線日記、3点セットの英訳版というのは発行されんのですか？
これらの英訳版を国内外で発売すれば、敵をさらに追い立てることが可能となりましょう。
言うまでもなく、とんでもなく面倒な作業となるため、ネイティブの方や、テキサス親父殿の協力が欠かせませんが……。
．．．．．一時検討したが問題が多すぎる。お金だけの問題ではないのだ。
日本酒うめぇ！
こんにちは、初めてコメントさせていただきます。
余命様も読者の方々も日々本当にお疲れ様です。
若輩者の私から出せる情報などないのですが、この間 故ラフカディオ・ハーン（日本名：小泉八雲）氏の著書「日本の面影」を拝読しました。
この本は、かつての彼が日本を振り返った時の「面影」であると同時に私にとっても「面影」として感じました。
１００年前のこの国は、正しく日ノ本天子様である天皇陛下の元に在った、とても素晴らしい国だと彼の文章を通じて感じました。
同時に、今の日本がどれだけ汚染されてるかということも痛感しました。
いつかまた、八雲氏が見ていた日本になることができるように出来る範囲で頑張ろうと思います。
秋月
今月はハンドブックにリコールに慰安婦調印と事態が展開しそうな月ですね。
あるけむ
裏が取りきれておりませんので、ご参考まで。
舛添都知事のリコール運動に関連し、このような矛盾した情報があります。
＞東京新聞の取材では、増設が必要だと依頼を受けた「東京韓国学校」
＞の現在の在籍数は約1300人となっています。
＞定員総数の1440人には満たない状況です。
ソース）アゴラ「舛添知事の「暴走」。外国人学校の整備は必要か？ ― やながせ 裕文」2016年03月23日
（東京新聞のサイトでは、それらしき記事なし）
＞首都圏にある「韓国学校」は、新宿区にある東京韓国学校のみ。
＞定員1440名は満員状態で、敷地も手狭になり、需要過多が続いている
ソース）アゴラ「韓国学校増設目的の都有地優先提供は許されるか？ ― おときた 駿」2014年08月21日
桜丸
余命様 おはようございます。
私の拙いコメントにお返事頂きありがとうございます。
同時に取り上げられていた“みたか様”及び、先の投稿で取り上げられていた“りんごが好きでたまらない”様は、共に中高生とのこと。
大人ばかりでしかも一家言ある方々の多いこのブログに、臆する事無く理路整然とした文章の投稿、大変関心致しました。
私の子供はあらゆる事の危機と変化が迫っている今の時勢に、同世代の切迫感の無さと思考力の無さを常に嘆いておりますが、上記二名の方々の若い世代の方からの投稿を読みますと、この様な若い方が居る日本はまだまだ大丈夫と安心するのであります。
私の若い頃は左巻きが教育界を席巻し真面目に国を考える事をバカにし結果、当然の事ながら刹那的で思慮の足りない若者ばかりでした。
その頃に比べると今の若者の方が判断力も行動力も知識もあり、この方々が未来を背負う頃は、日本は今よりもっと良い国になっていると思っております。
それには綺麗になった日本を次代に渡さねば申し訳ない。
戦後に付いた汚れは早く落とさねばなりませんね。
ななこ
連投失礼いたします。Amazonのレビューで気になることがあります。「余命三年時事日記」の５つ星レビューが毎日ひとつずつ減っています。６７２だったのが現在６９９で削除されたのはすべて５つ星レビューです。書いた方が削除されたのならよろしいのですが、ひとつひとつ消えているのが気になります。（細かいことで失礼いたしました。どのような工作もありうると思い、気が付いたのでご報告まで申し上げます。）
Kate Beckett
＊内容更新しました。
お手数をおかけいたします。
余命様、これからの時代を生き抜くために「余命三年時事日記」の情報と、「余命ハンドブック」は、欠かせません。（←同意です！！）
《在留外国人の生活保護受給・在留外国人の参政権》
日本国内で問題となっている、表記の件について、「民団新聞・韓国大使館」様より、各種、お知らせが入っています。
「対象者」の皆様方は、すでにご存じかと思いますが、再確認のため、抜粋して、以下にまとめさせていただきました。
《民団新聞・韓国大使館より、各種お知らせ》
―在外国民の生活保護者は、「韓国」にて保護します。―
1.韓国に、生活基盤が整いました。
2015年1月22日より、在外国民は、韓国の「住民登録証」の発給が受けられます。
以降、在外国民は、韓国の「社会福祉制度」を、受けられるようになりました。
どうぞ、こちらをご利用ください。
＊身体障碍者及び疾病、老齢その他の事由で生活能力のない国民は、法律が定めるところにより国家の保護を受ける。（大韓民国憲法 第34条）
2.憲法第2条2項により、韓国大使館へご連絡ください。
「国家は、法律の定めるところにより、在外国民を保護する。」（大韓民国憲法）
3. 2014年6月より、在外国民は、「海外旅行者」です。
韓国・朝鮮籍の在外国民「帰化・2重国籍・特別永住・一般永住」の皆様、全てです。
今後、引き続き、「日本旅行」を継続する場合、男性は「在日同胞のための兵役義務者の国外旅行案内（兵務庁）」パンフレットを、ご確認の上、韓国兵務庁にて、ご登録・お手続き下さい。
内容に違反する在外国民は、「違法滞在」です。詳細は、韓国大使館へご連絡ください。
＊現在、16年度、現役兵入営受付を行っています。
ネット申し込みも受け付けております。ご登録下さい。
受付日時：3月29日(火)14：00
定員：875人
詳細は、韓国大使館へご連絡ください。
4. 2012年より、在外国民の、韓国「国政参政権」が整いました。
韓国の「在外選挙人登録」へ、ご登録ください。
新たに、各地民団本部・支部での登録申請が、可能になりました。
中央選挙管理委員会在外選挙管理官の巡回日程をご確認の上、ご登録下さい。
＜参照＞
民団ホームページ
在外国民にも住民登録証…1月22日から発給
http://www.mindan.org/front/newsDetail.php?category=0&newsid=19921
各地本部・支部で可能…選挙管理官巡回へ
http://www.mindan.org/front/newsDetail.php?category=0&newsid=16491
韓国大使館 パンフレット
「2014年 在日同胞のための兵役義務者の国外旅行案内 （兵務庁）」
http://jpn-tokyo.mofa.go.kr/worldlanguage/asia/jpn-tokyo/visa/military/
．．．．．もう初代余命が３年前に出稿している記事が現実となっただけの話で、読者には何も目新しいことではない。ただ、韓国と民団からずっと目隠しされてきた在日にとっては「余命がー」｢デマだ嘘だ」なんて遊びのレベルをこえている。
在日諸君、これはすべて韓国本国のせいであって余命はまったく関知していない。よかれと思い親切に情報をアップしていたのである。信じない者は救われないというお話。
以下、過去ログより抜粋。
「国外財産調書」から
（中略）さて日本の税制制度についてわざわざ韓国から説明に来るとはじつに親切な国ですね。米の税制改正に日本の国税庁が説明会を設定するでしょうか。この動き一つで韓国本国がこの日本の税制の改正に、少なくとも利害関係において深く関わっていることがわかります。今回は報道されない真実を考察します。
2009年民主党政権発足後、韓国ＴＶがハングルが理解できる方ならご承知のように、日本乗っ取りが番組の最大最多のテーマになっておりました。李明博大統領、自らが堂々と「日本乗っ取り完了」を公言していたのです。さすがにやばいと思ったのか日本メディアでは毎日、朝日もスルーでしたがネットではかなり紹介されておりましたね。ただし、すぐに妨害行為で削除されておりました。
対日総合戦略として政治、軍事、経済について具体的な対応が検討され直ちに発動されました。
2010年１月．．．．国籍法改正。兵役法改正。大統領動員令強化改正。
2010年12月．．．海外金融口座制度。
前回「中国韓国ここ10年」で詳述いたしましたように、国籍法、兵役法改正は動員韓国人を増やして捨て石にするという棄民法であり、対日開戦準備法でもありました。10月の対馬侵攻は失敗したものの経済的な在日資産の押さえとして作ったのが海外金融口座制度です。この時期、日本では武富士問題が大きな話題となっており、2007年、2008年と逆転判決が続いていたことから危険を察知した巨額の在日資産の海外逃避、隠蔽が始まりました。かの孫正義も日本帰化から米国帰化とすでに逃走完了しております。
2011年最高裁の武富士勝訴約2000億円還付を受け、韓国が動きました。パチンコ、金融の巨額資産の隠蔽逃避はすべて在日だったからです。
そこにおきたのが東日本大震災で、日本での法律によってすぐにでもストップをかけたい韓国にとっては大きな時間的ロスとなりました。2012年３月発議、2012年11月に野田政権のもとでこっそり成立という感じで中身についてはほとんど審議されませんでした。
この法律については当初から、「ざる法、問題多すぎ」といわれていました。しかし視点を変えてみれば、つまり韓国の立場で考えれば、不思議なことにいろいろと納得できるのです。いわば韓国法です。在日の日本保有資産は韓国の国外資産ですし、在日の韓国以外の国外資産も同様です。韓国は日本とのダブルチェックを目指したのです。
将来、韓国が強制的に在日の韓国住民登録をした場合にはその在日資産はそっくり韓国の資産となるので現在、課税対象となるかならぬかは別にして、その資産状況は把握しておきたいということですね。
本来は外国人登録法改正による住民登録法の施行を待って2015年からを予定していたようですが資産の逃避が激しく、韓国側から民主党へ前倒しの法対策要求があったと聞いております。民主党は韓国の傀儡政党で、在日にとってはまさに裏切りの政党であることを暴露してしまいました。（後略）
「在日終了Ｑ＆Ａ」から
（中略）韓国海外金融口座制度は約２年の間、全く機能せず、韓国はあせっていました。日本でのこの国外財産調書法がどこまで機能するかも不透明な中で、総理就任早々、安倍さんは韓国に餌をまきました。瞬間、韓国は食いつきました。それが韓国住民登録法です。日本の外国人登録法改正にあわせて日本では住民登録が義務化されました。カード切り換え住民登録、これにより従来韓国が把握しきれなかった在日の移動と国籍が確定することになりました。そのデーターを欲しければあげるよと囁いたのです。（中略）
猶予期間３年が半分過ぎていますが登録はあまり進んでいません。一方で海外財産申告制度の方は2014年度申告分からは罰則が適用されます。つまり2015年度納税分です。
また個人口座分は、否応なしに2015年７月９日以降は通名口座が使えなくなります。日本では個人口座が本名で一本化されるのです。
この身動きができなくなった時点で、冒頭の韓国人の米における納税者情報の自動交換租税条約の交渉が始まり、すでに合意、2015年９月から施行されるという段取りになっているのです。資産情報の交換については日韓ではすでに昨年基本合意されているようです。法制化にはまだ時期が早く発表されていないだけですね。
さて在日のデーターを欲しければあげるよとささやいた経緯です。2012年施行後のカード化、住民登録の進捗を図るための実務者会議でしたが、双方、異例の高官が出席しました。日本はカード化、住民登録を進めることによる社会生活の利便性と、国籍確定、カードへの通名不記載を通じ、資産管理が容易となることをあげ、在日韓国人に関する情報は資産情報を含めて要請があればいつでも提供する用意がある旨を説明、登録の障害となる可能性のある通名対策と、韓国側からの登録への働きかけを要請しました。
これに対して韓国側は、「通名の使用は日本国内法における行政上の各種手続きの利便性の問題であって、韓国が関与することではない。複数の通名による銀行口座の本名への一本化は韓国も歓迎することだ。将来的には韓国も住民登録制度を整えて、また違法な資産洗浄移動防止の観点から資産情報の相互通報制度の構築まで考えたい。登録の働きかけについては、独自に説明会等で対応する。」ということだったそうです。